日本マリン事業協会 記者発表 ・ マリン市場の動向 [2021年03月15日]
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3月12日一般社団法人日本マリン事業協会の記者発表が行われた。
初めに、最終決定した第60回ジャパンインターナショナルボートショーについての発表が行われた。柳会長から横浜ベイサイドマリーナ会場でのリアルのボートショーとウェブを利用した会場に行かずともどこでも24時間見ることのできるバーチャルボートショーとの併用という新しいボートショーを展開するとの案内があった。
続いて、吉海専務理事より最近のマリン市場の動向についての報告があった。コロナ禍で街には出られない状況からアウトドアへの志向が高まり、キャンプがブームになっている。さらに釣りやボートレジャーへもその流れが来ているとのことである。
特にボート免許の取得者が58,000人(年間)から2020年は69,000人に増えた、119%UP、またレンタルボートの入会者も117%と大幅に増加した。さらにレンタルボートの利用回数やボートの出港回数も特に8月から大幅に増加したとのことである。
ということで、コロナ禍の中でもマリン市場は活況である。免許取得者増は、ともかく免許がすべての始まりなので、将来に大いに希望が持てる。また、国産新造艇はやや減少したが、これは商品不足のためである。
以上が記者発表で説明のあったマリン市場動向であった。
問題は2020年の新艇そしてPWCの出荷が減少していることである。ほぼ同時期に日本マリン事業協会から発表された「舟艇工業の現状」を見るとその詳細が分かる。国産モーターボートは前年より248隻減少、中でも7~10mが173隻減っていることが大きい、総出荷金額でも1、443百万円の減少となっていっている。
一方輸入艇はどうかというと総隻数は112隻減少しているが、これは5m未満が201隻減ったためで、5m以上のボートは増加している、金額も2,393百万円増加している。国産輸入を合わせた市場全体の金額は17.931⇒18,881百万円と増加していて、これは高額な輸入艇が貢献していることになる。
2020年の輸入ボートの出荷金額が国産艇の出荷金額を上回ったことにも注目したい。
PWCは「舟艇工業の現状」によると2020年の出荷隻数2,155台(2019年2,582台)、金額は3億円を切って2,993百万円(2019年3,625百万円)であった。
ボート免許の取得者数が増えたこと、レンタルボートの入会者が増えたことは喜ばしいが、それがボートの売り上げ拡大につながるのかどうかまだ様子を見る必要があろう。一時給付金の範囲内の一過性の現象かもしれない。